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真央、好調の裏に小顔マッサージ(スポーツ報知)

 24日(現地時間23日)のバンクーバー五輪フィギュアスケート女子ショートプログラムで2位発進となった浅田真央(19)は、行きつけの整体院「龍生堂」(名古屋市)で、通常のスポーツ整体と別に、謎の“小顔マッサージ”を受けていた。顔を引き締め、美しく見せるだけでなく、実はジャンプの回転のキレにも効果があるという小顔治療。どんな施術なのか、実際に施術してもらい、探った。

 真央が、“個人トレーナー”ともいえる龍生堂の呉藤龍生(ごとう・たつお)院長(43)のもとに通い始めたのは、04年の初夏から。昨年12月29日には「全身に筋肉痛と疲れがたまった状態」(院長)で訪れ、2時間近くかけ体をオーバーホール。また、五輪直前の1月16日と23日にも最後の手入れを受け、「金メダルを取ってください」という院長のエールに、笑顔を見せていたという。

 筋肉をほぐし、疲労をとるスポーツマッサージを受けることが多いが、「おととしの秋からは、小顔のマッサージも受けていかれます」と院長は明かした。エステのメニューにあるような“小顔法”? アスリートと縁がなさそうだが、院長は「スケートとも関係があります」とアピール。一体、どんなマッサージなのか。院長に無理を言い、アラフォー男の記者が、同じコースを体験させてもらった。

 「男性にやるのは初めてです」と院長は苦笑する。まずうつぶせになり、首、後頭部、背中のバランスを矯正。さらに頭部のマッサージを受ける。続いて秘密兵器の「吸い玉」が登場。真空にしたガラス球で顔をカポカポと吸ってもらう。「むくみを取る効果がある」とか。さらにお灸(きゅう)。熱くはなく気持ちいい。これは「あごの関節の炎症をとるため」。最後に顔全体を力強く入念なマッサージ。首から上がスッキリした感覚があり、間違いなく顔の血行はよくなった。ちなみに約60分で6000円だ。

 首や頭部のバランスを矯正することで「ジャンプの回転がよくなる」と院長。軸がブレないということか。さらに顔が引き締まり、りりしく見えることで「受けた後は、真央ちゃんは自信を持ってリンクに立ってますね」と力説する。昨年10月にも小顔術を受け、喜んで帰ったという。

 この日は、忙しい仕事のかたわらテレビ中継に見入り、拍手を送った。「まだフリーで逆転できますよ」。帰国したら、真央の疲れをほぐしてあげたいという呉藤院長。その首には、金メダルがかかっていることを信じている。

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市橋被告の整形逃走→警察庁が美容外科と協定(読売新聞)

 英国人女性リンゼイ・アン・ホーカーさん(当時22歳)が遺体で見つかった事件で、市橋達也被告(31)(殺人罪などで起訴)が整形手術を受けて2年7か月間も逃走を続けていたことを受け、警察庁は美容外科に指名手配容疑者の顔写真を提供し、通報を求める協定を美容外科の2団体と結んだ。

 3月1日から運用する。同庁では「指名手配容疑者が整形手術を利用することへの抑止効果も期待できる」としている。

 協定を結んだのは「日本美容医療協会」(東京都千代田区、会員数507人)と「日本美容外科医師会」(港区、会員数514人)。具体的には、まず警察庁が指名手配容疑者の顔写真や顔の特徴などを掲載した手配書を2団体に送付。それを会報などに同封してもらう形で会員の医師に情報を周知し、警察への情報提供を求める。近く、オウム真理教による事件の特別手配容疑者3人と重要事件の指名手配容疑者15人についてスタート。全国の警察本部が指名手配中の容疑者についても、今後、捜査協力を求める方向で検討する。

 市橋被告の整形は美容整形外科医院からの通報で判明したが、その前にも手術を繰り返しており、警察当局が美容外科を利用した指名手配容疑者の情報をいかに早く把握するかが課題になっていた。

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国家公務員、65歳まで勤務なら人件費2割増(読売新聞)

 国家公務員が天下りせず、65歳の定年まで勤務するようになると、2025年度の総人件費は今より最大2割増加することが22日、総務省の試算で分かった。

 民主党は衆院選の政権公約(マニフェスト)で、国家公務員が定年まで働ける環境を作り、天下りのあっせんを全面的に禁止する一方、総人件費を2割削減することを掲げており、矛盾が改めて浮き彫りになった。

 試算は、みんなの党の柿沢未途衆院議員の要請に対し、総務省が回答した。

 それによると、一般職の国家公務員(約30万人)では07年度の退職者は1万2567人いたが、そのうち3222人が勧奨退職者で、平均退職年齢は56・7歳だった。

 試算は、年金支給開始年齢の引き上げに伴い、定年を段階的に65歳まで延長した場合を想定し、〈1〉退職勧奨は行わない〈2〉新規採用の抑制は行わない〈3〉61歳以降の昇給は行わない――の3条件を適用して行った。その結果、公務員数は25年度には4万9000人(16%)増え、総人件費は4000億円強(約20%)増加するという結果になった。

 政府は「天下りの根絶」を訴え、天下りの背景にある、50歳代で肩たたきを受ける「早期勧奨退職」を廃止する方針を打ち出している。一方、マニフェストでは総人件費を2割削減すると明記している。早期勧奨退職を廃止しながら総人件費を削減するためには、給与水準か新規採用数を抑制する必要があるが、いずれも実施は困難視されている。

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両親、元市職員らを提訴=3児死亡飲酒事故−福岡地裁(時事通信)

 福岡市で2006年、幼児3人が死亡した飲酒運転事故で、3児の両親が17日までに、車を運転していた元市職員今林大被告(25)=二審で懲役20年、上告=ら5人を相手取り、計約3億5000万円の損害賠償を求める訴訟を福岡地裁に起こした。提訴は5日と9日付。
 両親の代理人弁護士によると、今林被告のほかに、同乗男性2人と車を所有していた被告の父親に対し、慰謝料などを請求。また、飲酒検知前に水を飲ませた知人男性についても、200万円の賠償を求めている。 

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<天領日田おひなまつり>町並み豪華絢爛に 大分(毎日新聞)

 大分県日田市の「天領日田おひなまつり」が15日、豆田・隈両地区で開幕した。観光客が旧家など約20カ所を巡り歩き、旧天領(徳川幕府の直轄地)の町並みを彩る豪華絢爛(けんらん)なひな飾りを楽しんだ。3月末まで。

 日田は、九州の天領を統括した西国筋郡代(さいごくすじぐんだい)のおひざ元。政治、経済、文化の中心地として町人文化が栄え、代々の豪商らが商用先の上方などで娘に贈る豪華びなを買い求めた。大分県内最古の大型商家「草野本家」(国指定重要文化財)もその一つ。白木造りの御殿びななど200年にわたる秘蔵の178体が観賞客を魅了した。【楢原義則】

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「新しい2型糖尿病治療薬に期待」(医療介護CBニュース)

 「2010年からの2型糖尿病治療では、GLP-1受容体作動薬の登場で、血糖降下作用の高さと低血糖・体重増加が裏腹ではなくなる」―。東大大学院医学系研究科代謝栄養病態学の門脇孝教授は2月16日、ノボノルディスクファーマ主催のプレスセミナーで講演し、同社が1月に承認を取得した2型糖尿病治療薬ビクトーザについて、こう強調した。使用のタイミングについては、「2型糖尿病の早期軽症時期からよい適応になる」との見解も示した。

 ビクトーザはGLP-1受容体作動薬として国内初の承認を受けた2型糖尿病治療薬。膵β細胞上のGLP-1受容体に作用してインスリンの分泌を促し、1日1回の皮下注射で血糖値をコントロールする。

 門脇教授は臨床試験の結果からビクトーザについて、▽インスリンに次ぐHbA1c低下作用がある▽低血糖のリスクが低い▽体重減少効果がある▽肥満・非肥満にかかわらず、優れた血糖降下作用を示す▽1日1回投与で空腹時血糖も食後血糖値も低下させる―などと指摘。また、今後エビデンスの蓄積が必要としながらも、膵β細胞保護による糖尿病の進行阻止の可能性も紹介した。

 さらに使用の時期については、腎症などの合併症の抑制につながる診断早期の積極的な血糖コントロールや、インスリンレベルの低下を防ぐ早期からの膵β細胞保護の重要性を指摘し、「糖尿病の始まりの時期からよい投与の適応になる」と述べた。

 門脇教授によると、これまでの治療法では、▽治療薬は、インスリン分泌不全状態かどうかに加え、肥満か非肥満かによって選択される▽低血糖を恐れ、効果の弱い薬剤から使用していく風潮がある▽血糖値の低下に伴い、体重増加を来しやすい-などの特徴があった。食事・運動療法からインスリン治療に移行するにつれ、平均HbA1c値が上昇するなど、治療の強化が必ずしも血糖コントロールの改善につながっていないという。


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<アホウドリ>土砂崩れでヒナ死ぬ 伊豆諸島・鳥島(毎日新聞)

 環境省は18日、国の特別天然記念物アホウドリのヒナ2羽が繁殖地の伊豆諸島・鳥島で土砂崩れにより死んだと発表した。鳥島には約2300羽が生息しているが、土砂崩れでヒナの死が確認されたのは初めて。

 同省によると、鳥島に滞在している山階鳥類研究所の職員らが13日、島内最大の燕崎繁殖地に土砂が流入しているのを確認。土砂から体の一部が見えたヒナ2羽は救出したが、別の2羽はすでに死んでいた。他に6羽程度が土砂に埋まっている恐れがあるという。

 燕崎はもともと土砂崩れの危険性が指摘され、同省はヒナがいる場所に土砂が流れ込まないよう別の流路を作ったり、島内の安全な場所にヒナを移動させるなどの対策を取ってきた。鳥島は火山噴火の恐れもあり、絶滅を避けるため07〜11年度の5年間で小笠原諸島の聟(むこ)島にヒナ約70羽を移送する事業も進められている。同省は「これまではヒナの数も少なく、土砂崩れがあっても被害を逃れてきたのではないか。個体数も増え、今後も被害の恐れがあるので、繁殖期が終わる6月ごろから土砂崩れ防止策を実施したい」としている。【大場あい】

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枝野氏を行政刷新相に起用 公務員制度改革へ(産経新聞)

 鳩山由紀夫首相は9日、民主党の枝野幸男元政調会長を予算の無駄を削る行政刷新担当相に起用することを決めた。これまで仙谷由人国家戦略担当相が兼任していた。今国会に公務員制度改革関連法案を提出することを踏まえ、専任の担当相を置くことが必要だと判断した。10日午前に枝野氏を首相官邸に呼び、その後、皇居で認証式を行う。

 首相は1月7日、枝野氏について、仙谷氏を補佐する首相補佐官に起用する方針を表明した。ところが、枝野氏は民主党の実力者である小沢一郎幹事長と距離を置いていたためか、補佐官就任は実現しないまま1カ月以上が経過していた。今回の枝野氏の閣僚起用は「首相の小沢氏離れの意思の表れ」(政府高官)ともみられている。

 枝野氏は行政刷新会議の「事業仕分け」で統括役を務めており、いわば即戦力。行政刷新会議は4月以降、公益法人や独立行政法人を対象とした事業仕分けを実施する予定で、枝野氏は陣頭指揮にあたる。枝野氏の入閣で閣僚数は内閣発足当初の17人に戻る。

 昨年9月の鳩山内閣発足時には、仙谷氏が行政刷新担当相で、菅直人副総理・財務相が国家戦略担当相を務めていた。1月に藤井裕久前財務相が健康問題を理由に辞任し、菅氏が財務相に就任。仙谷氏が行政の効率化を図る行政刷新担当相と、長期戦略を策定する国家戦略担当相を兼ねていた。

 枝野氏は党内有数の政策通として知られる。

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<布川事件>再審の進め方の3者協議、来月19日に(毎日新聞)

 茨城県利根町布川で1967年に大工の男性(当時62歳)が殺害された「布川事件」の再審公判で、審理の進め方を決める弁護団と水戸地裁土浦支部、水戸地検の3者による第1回協議が、3月19日に同支部で開かれることが決まった。無期懲役確定後、仮釈放された桜井昌司さん(63)と杉山卓男さん(63)の弁護団が10日、明らかにした。9日に同支部から通知があり、桜井さんら2人も参加する予定という。

 水戸地裁総務課は「協議は非公開のため、内容について一切答えられない」としている。

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